ABOUT FINLAND METHOD HUMAN RESOURCE DEVELOPMENT INSTITUTE フィンランド式人材育成とは…

フィンランドの人材育成は「アクティブ・ラーニング」が基本です!

フィンランド共和国の人口は約530万人、国土は日本と同程度の国でありながら、貧富の格差が最も少ない国と言われています。また、親子のコミュニケーションの時間がどの国よりも長く、読書への関心と読書量が世界一です。 大人の読書習慣も世界のトップレベルで国中いたるところに図書館がありその設置されている数は驚くほどです。学習到達度調査(PISA)で常に首位に位置するフィンランドは、特に読解力、問題解決能力に長けています。幼児の頃からロジカルシンキングができる教育メソッドは、大人にも応用できることがわかり、今では企業も人材育成と組織の活性化に活用しています。 そして見事に大不況を抜け出すことに成功しています。その後、一端手にした成功経験を手離すことはなく、工夫・改善を 積み重ね、安定した経済社会を作り続けています。 そんな「フィンランド式人材育成メソッド」を社員教育や子供を対象 にした情操教育に活用し、2015年にNPO法人として認定されました。


NPO法人フィンランド式人材育成研究所    理事長 諌山 敏明

Our Philosophy 私たちの思い

日本の子供たちと教師は、諸外国と比べて学習意欲や自己肯定感が低いとの結果が出ています。

経済協力開発機構(OECD)が2012年に世界65ケ国・地域で実施した学習到達度調査(PISA)で、 日本の15歳の平均得点は数学など3分野で調査以来最も高い状況でした。


ところが、一方では「数学で学ぶ内容に興味がある」回答した日本の子供の割合は37.8%でOECD平均の53.1%と比べて低迷しており、学習に対する意欲の低さが目立っています。

 

OECDによる中学校の教師の勤務状況に関する調査では、「生徒に批判的思考を促せている」と回答したのは、34ケ国の平均が80.3%だったのに対し、日本は15.6%にとどまっています。

つまり、現在の日本の学校教育では生徒の学習意欲は極めて低く、教える教師にも自信がないという結果になっています。このような状況でグローバルな企業戦略がうまく展開できるのでしょうか。


※平成26年12月に中央教育審議会(中教審)に諮問された小中学校の学習指導要領が全面改訂され、子供たちが自ら課題を発見し解決を図る「アクティブ・ラーニング」の充実が図れています。

Our History 創立経緯

日本の若者に「自分で考え行動できる習慣を身に付けて欲しい」という思いで創立しました。

生まれた時にはすでにバブル景気が終わっていた。そんな日本の若者たちがすでに大学を卒業し、社会で働き始めています。

今の日本の若者の課題は何でしょうか?
これから様々な価値観や多様性のもった社会組織の中で、時代の先行きをいち早く感じ取り、「モノ」より「コト」へ、私有より共有へ、優越感より共感を求めていく生き方や暮らし方が、今後、日本の社会の在り方となってくることでしょう。

常識を欠く「ゆとり世代」、欲のない「さとり世代」と言われる今の日本の若者たち。
しかし、そのゆとり教育を強いてきたのは今の大人たちです。消費の委縮も根底には雇用や賃金の冷遇があり、親の心配が留学やベンチャー企業への就職をためらわさせることになっています。

バブル期に入社した上司や今の20代の親が生き抜いてきた時代と違って、若者には「失敗は許さない」という社会環境が「自己効力感」を失う要因ともなっていると思います。

 

そのため、今の若者たちは、国も会社も守ってくれないと「自己防衛意識」が強くなり、仕事も上司からの指示待ちとなり、正解を手っ取り早く要求し、会社で初めて叱責を受けて、メンタルダウンしていくのです。

親や教師から守られ、自由に考える教育を受けてきた結果、周りの顔色を読む癖がつき、マニュアルや手順どおりのことしかできなくなっています。


このような環境で育った日本の若者たちには、「自分の頭で一人で考え、自分で責任ある行動ができる」という行動習慣が身に付いていないように思います。

© 2016 NPO,Finland method Human Resource Development Institute 

  • w-facebook
  • Twitter Clean
  • w-googleplus
  • w-youtube