NPO corporation Finnish Human Resources Development Institute
フィンランド共和国
Republic of Finland
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フィンランドの教育はなぜ世界トップクラスだったのでしょうか? その高い学力の理由は、シンプルな教育にありました。
人口 約555万人(2024年4月末 時点)、小国ながらもPISA(15歳児童の学習到達度 国際比較)で、多分野において1位を獲得した経緯があります。
近年、幸福度も世界一となったフィンランド。小学校から大学まで無償、シンプルで合理的な制度。人生観を育む独特の授業で、AI時代に対応した理想的な教育。「自分の成長に責任をもつ」を義務教育から一貫して教えるフィンランド。その教育メソッドを日本の社会人育成に活用する研修を運営しています。
これからの未来に必要な「教育」「人材育成」とは? わたしたちはこ の課題決に向けて研究しています。日本初の「フィンランド式人材育成メソッド」を基礎とした人材育成教育を行うNPO法人で、子供から社会人まで「考え力・伝える力・聴く力」を養うことにより、自分の頭で考え、責任ある行動がとれる人材の育成を目的としています。
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20.May.2015 NPO法人フィンランド式人材育成研究所 兵庫県知事 設立認証
弊所の内閣府「NPO法人ポータルサイト」登録済証明はこちらのクリックしてご確認ください。
フィンランド式教育メソッドを活用した
人材育成コンサルティングのご紹介
人材育成コンサルティングとは?
中小企業の社長様向け「人材育成コンサルティング」承っております!
優秀人材の採用確保から現有社員の戦力アップ!
「人」に関する課題でお悩みの社長様へ!課題解決のお手伝いをいたします。
個別のセッションが基本のキャリア・コーチングセッションです。
人材育成は多くの企業において重要な課題となってります。人材育成の課題解決
には、採用業務から研修、評価制度など幅広く対応する必要があります。
ミッション
人材にかかわる教育に対するコンサルティングです。
人材戦略やM&Aなど人事関連の業務全般のサポートをすることが一般的です。人材育成コンサルの主な業務として、育成方針の設定、採用コンサルタント、人材育成コンサルタント、人事評価制度コンサルタントの4つに分かれます。
1.育成方針の設定
人材育成において重要なことは育成方針を明確にすることです。育成方針が定まっていないと、採用をする時にミスマッチが増えてしまい人材の見極めがむずかしくなります。企業で育成方針の設定がむずかしい場合は、人材育成においてのプロに任せるのも一つの方法です。
人材育成コンサルはこれまで人材育成に成功した企業を何社もサポートしており、成功事例を踏まえて育成方針の設定ができます。
2.採用コンサルタント
採用活動の効率化や、必要な人材の採用など採用に関する業務をすべてサポートする仕事です。採用コンサルタントのこれまでのノウハウを活かして、採用活動の運営に関しての提案をおこなうのがメインの仕事です。さらに採用コンサルタントによっては、採用代行までおこなう場合もあります。少子化による人手不足により採用活動が年々むずかしくなっています。そのため効率的に企業のニーズに合った人材を獲得することが大切です。起業に必要な人材を獲得するため、採用コンサルタントが選考プロセスからおこなう場合もあります。これらのことから採用コンサルタントの需要が年々高まる傾向があります。
ビジョン
3.人材育成コンサルタント
人材の育成に関するすべての業務をサポートし、研修プログラムの設定や人材が育つための環境づくりなどさまざまな課題解決をします。人材育成は経営の最重要課題と捉えている企業が多くなっている中、時間やスキルが足りず人材育成に課題を持っている企業は少なくありません。
そこで、人材育成を専門家に依頼することにより、専門的なスキルやノウハウを活かして人材を育成し企業の成長へとつなげています。人材育成は上司や担当者だけがおこなうものではなく、企業は全体で取り組む必要があります。そこで人材育成コンサルタントに依頼することにより、企業全体で成長することにつながります。
4.人事評価制度コンサルタント
人事評価制度コンサルタントは、人事制度や評価制度などを変えることにより企業の体質を変革したい企業のサポートをします。特に現場に関する知識を持った従業員がいない企業の場合、人事制度コンサルタントの必要性は高まります。人事制度は、社内での効率的な人事制度であるだけでなく、法律の遵守も必要です。プロに任せることにより、法律を遵守した人事制度ができます。適切な評価制度を設けることは、優秀な人材の流出を防ぐことにもなります。高齢化や少子化が続き人材不足であるだけでなく、日本は以前のような終身雇用が当たり前の社会ではありません。そのため会社の将来性や評価に不満がある場合、転職することや独立することも少なくありません。
そこで、従業員一人ひとりに適切な評価をすることにより、離職率を下げることができます。
人材育成コンサルティングを導入すると、人材育成に関する知識やノウハウが習得でき、現在の状況の可視化や成功事例の活用、さらには従業員のレベルアップを実現し、企業の成長につなげることができます。
採用基準や人材教育指針を明確にすることができるメリットがあります
「これからどのように企業として成長していきたいのか」「従業員にどのように業務に取り組んでほしいのか」人事評価制度を設計・運用するに際して整理するべき項目になります。自社で人事評価制度を考える場合、付随して考えるべき採用基準や、人材教育に関してまで検討することができず、それぞれの項目でバラバラの基準設計がなされるという懸念があります。
外部のコンサルタントと相談し、企業としての「あるべき」を整理を行いながら進めていくことで、採用活動や人材教育の際に重視するポイントを明確にすることができます。